カテゴリー: こころとサポート

不妊は、35歳未満では12か月、35歳以上では6か月、避妊をせずに性交渉を持っても妊娠に至らない状態と定義され、世界的におよそ17%の成人が経験するとされます。過剰な脂肪蓄積を伴う肥満は、排卵障害やホルモンの乱れなどを背景に不妊のリスクを高めることが知られており、BMI30.0kg/m²以上の女性は、18.5〜29.9kg/m²の女性に比べ、不妊治療の成功率低下や周産期合併症を経験する確率が2倍に上るとの疫学データもあります。複数の学会ガイドラインは、肥満のある女性が不妊治療を受ける際、減量を主要な治療目標のひとつとして位置づけてきました。

一方で、減量による不妊治療成績の改善効果については一貫した知見が得られておらず、どの程度の減量がどの程度の期間で必要かという知見も乏しいのが現状です。加えて、肥満と不妊はいずれも社会的なスティグマの対象になりやすい健康状態です。肥満は「本人の選択の結果」とみなされやすく、不妊は「妊娠・出産という自然な身体機能からの逸脱」として捉えられがちで、この二つを同時に経験する人々は複合的な偏見にさらされるリスクを抱えています。Obesity Reviews誌に2026年に掲載されたスコーピングレビュー(doi:10.1111/obr.70213)は、こうした人々が不妊治療の現場でどのような経験をしているのかを、既存の質的研究・横断研究から整理して明らかにしています。

方法──6つのデータベースから13研究を抽出

PRISMA拡張版のスコーピングレビュー指針(PRISMA-ScR)に基づき、2024年7月17日にMedline、Embase、CINAHL、PsycInfo、Scopus、Proquest Theses and Dissertationsの6データベースが検索されました。検索語には「肥満」「不妊」「経験」に加え、BMIだけでなく「大きな身体」など多様な表現が含まれています。初回検索で2724件、追跡調査でさらに742件が抽出され、スクリーニングを経て142件が全文精読の対象となり、最終的に13件の研究が採用されました。得られた知見は3名の研究者が独立してテーマ化し、当事者を含む有識者パネルが、その妥当性と今後の方向性を検討しています。

「体重のせいだ」とだけ言われて――13研究に映る共通体験

採用された13件のうち11件は質的研究、2件は横断研究でした。参加者数は質的研究で14人から249人、横断研究で302人と403人、対象国はイギリス、カナダ、ニュージーランド、アメリカ、オーストラリア、スウェーデンの6か国です。7件の研究がBMI(30.0〜35.0kg/m²以上)を主な指標として用いており、参加者が受けていた治療にはIVF、子宮内人工授精、排卵誘発、妊孕性温存治療などが含まれます。パートナーや医療専門職の視点のみを扱った研究は1件も見つかりませんでした。分析の結果、体重ばかりが強調される「教育・情報不足」、治療へのアクセスが制限される「アクセス制限」、支援が伴わない「体重管理支援の不足」、罪悪感を抱く「自己責任化」という4つのテーマが導き出されました。

「なぜ痩せるべきか」を説明されないまま、体重だけが焦点になる

5件の研究で、参加者は肥満や大きな身体が不妊と関連していることは認識していたものの、その理由については十分な説明を受けていなかったと報告しています。利用可能な治療選択肢や、体重が治療成功率にどう影響するのかについての情報不足が、大きな障壁として挙げられました。ある参加者は「34歳で体重は290ポンドでした。同じ体重のときに、3年前には1人目を妊娠していたのに」と、妊娠不可を告げられた経験を振り返っています。体重が診察のたびに話題になり、無関係な相談をしていても会話は結局体重に戻っていったという証言もありました。

体重が「入口」を閉ざす――不妊治療へのアクセス制限

10件の研究で、体重・BMI・身体の大きさが、不妊治療へのアクセスや治療の質を左右する主要な要因として語られていました。3件の研究では特にIVFにおけるBMI制限の不公平さが具体的に語られ、体重減少の目標値やその根拠が示されないまま治療の入口が閉ざされることに、参加者は不公平感を訴えました。ある参加者は、受付担当者から「BMIは54なんですよね?それなら体重を落とすまで、こちらでできることは何もありません」と言われ、相談だけでもしたいと伝えても取り合ってもらえなかった経験を語りました。BMI制限は、長年体重と向き合ってきた末にさらに直面する「もうひとつの壁」として経験されていました。

「痩せてください」で終わる指導――体重管理支援の不足

10件の研究で、参加者は減量を促されるものの、どの程度の減量がどのように治療成績向上につながるのかについて、曖昧な説明しか受けられなかったと報告しています。医療者からもほぼ全員に「痩せた方がよい」と言われる一方、実際の健康行動を尋ねられることはほとんどなく、診察は「どれだけ体重を落としたか」の確認から始まりがちでした。2件の研究では、極端な食事制限など健康を損ないかねない方法で減量を試みた例も報告されました。参加者が求めていたのは、栄養士など専門職への紹介を含む継続的な支援や、過去の取り組みを前提とした個別性のある助言であり、「BMIを落とすように」という一般的な指導の繰り返しは支援として不十分だと受け止められていました。

「自分のせい」という重荷――自己責任化される妊娠への願い

6件の研究で、参加者は妊娠を望む前に減量できなかったことへの罪悪感を語っています。大きな身体を持つ母親は「良い母親ではない」という社会的な認識や、胎児をリスクにさらすことを「選んでいる」とみなされる感覚が、複数の研究で報告されました。過去の減量の失敗を自責の念とともに振り返る参加者の姿も描かれ、医療者の言葉が「妊娠を望むこと自体が間違っている」と感じさせていたと分析した研究もありました。一方で、「自分の身体を信じること」、体重ではなく健康そのものに焦点を当てることも助言として紹介されています。

日本の不妊治療現場への含意

日本では、生殖補助医療の助成制度や各施設の受け入れ基準において、BMIに基づく独自の目安が用いられている場合があります。本レビューが示した知見は、体重に関する情報提供のあり方や、治療の可否を判断する基準の説明責任について、日本の臨床現場にも共通する論点を提起しています。臨床現場では、肥満と不妊の関連を一律に「体重の問題」として片づけるのではなく、なぜ体重が治療選択肢や妊娠経過に影響しうるのかを個々の病歴に即して説明することが、患者の納得を支える土台になり得ます。医師と患者のあいだでは、減量の助言が画一的な「痩せてください」で終わるのではなく、栄養指導や生活習慣支援につながる具体的な道筋を伴うことが望まれます。体重にまつわる説明は確率としての情報であって、当事者の意思や価値を判定するものではないという前提を、診察室で共有できるかが問われています。

研究の強みと限界

本レビューは、肥満または大きな身体と不妊を同時に経験する人々の生きた経験を横断的にまとめた、著者らの知る限り最初の研究です。肥満や不妊治療の当事者を含む有識者パネルが、テーマの解釈や今後の方向性の検討に加わった点も特徴です。一方で、スコーピングレビューという性質上、個々の研究の質は評価対象になっておらず、対象となった研究は13件と限られています。採用された研究の多くは体重スティグマに焦点を当てたものであり、不妊そのものに伴うスティグマとの関係は十分に検討されていません。13研究はいずれも女性本人の視点に限られ、パートナーやジェンダーダイバースな人々、医療専門職の視点を扱った研究は見つかりませんでした。

おわりに

本レビューが示した4つのテーマは、肥満または大きな身体を持ち不妊を経験する人々が、情報不足、アクセス制限、支援の欠如、自己責任化という重なり合う課題に直面していることを浮き彫りにしています。BMIのみに依拠した基準の妥当性や体重管理支援のあり方については、なお十分な研究の蓄積がなく、今後は患者中心の意思決定支援ツールの開発や多角的な視点からの研究が求められます。体重と不妊をめぐる経験は確率と情報の問題として扱われるべきであり、その視点が今後の臨床実践や政策形成の出発点になると考えられます。

参考文献

1. Hebert, B. J., Randhawa, H., Blanchette, V., et al.『Summarizing the Experiences of Individuals Who Have Obesity or Larger Bodies Seeking Fertility Care: A Scoping Review』Obesity Reviews 2026;0:e70213. doi:10.1111/obr.70213

2. World Health Organization.『Infertility Prevalence Estimates, 1990-2021』World Health Organization; 2023.

3. Mahutte, N., Kamga-Ngande, C., Sharma, A., Sylvestre, C.『Obesity and Reproduction』Journal of Obstetrics and Gynaecology Canada 2018;40(7):950-966. doi:10.1016/j.jogc.2018.04.030

4. Harris, I. D., Python, J., Roth, L., Alvero, R., Murray, S., Schlaff, W. D.『Physicians’ Perspectives and Practices Regarding the Fertility Management of Obese Patients』Fertility and Sterility 2011;96(4):991-992. doi:10.1016/j.fertnstert.2011.07.1111

5. Bombak, A. E., McPhail, D., Ward, P.『Reproducing Stigma: Interpreting “Overweight” and “Obese” Women’s Experiences of Weight-Based Discrimination in Reproductive Healthcare』Social Science & Medicine 2016;166:94-101. doi:10.1016/j.socscimed.2016.08.015

6. Kluge, L., Holter, H., Bergh, C., Thurin-Kjellberg, A.『Women’s Experience and Long-Term Perspectives: A Qualitative Substudy of a Randomised Controlled Trial on Weight Reduction Prior to In Vitro Fertilisation』Reproductive, Female and Child Health 2023;2(3):143-151.

7. Riggan, K. A., Rousseau, A. C., Kn, D. S., et al.『Patient Perceptions of Body Mass Index Restrictions Limiting Fertility Care for Women With High Body Mass Index』Reproductive BioMedicine Online 2023;47(2):103210. doi:10.1016/j.rbmo.2023.04.001

8. Evans, A. T., Vitek, W. S.『Weight Bias in Reproductive Medicine: A Curiously Unexplored Frontier』Seminars in Reproductive Medicine 2023;41:63-69. doi:10.1055/s-0043-1777016

健康問題によって職場での労働生産性が損なわれる現象は、health-related productivity loss(HRPL)と呼ばれます。HRPLは、病気やけがのために欠勤する「アブセンティーズム(absenteeism)」と、出勤はしているものの体調不良によってパフォーマンスが落ちる「プレゼンティーズム(presenteeism)」の両方を含む包括的な指標です。人口の高齢化と慢性疾患を抱えたまま働く労働者の増加、さらに非正規雇用や単発就労といった不安定な雇用形態の広がりを背景に、雇用者や政策立案者のあいだでHRPLへの関心は高まっています。

これまでの研究の多くは、特定の診断名や大まかな疾患カテゴリーに注目したものでした。しかし実際の職場では、正式な診断の有無にかかわらず、さまざまな症状や訴えが日々の業務パフォーマンスに影響を与えています。個々の健康状態がどの程度強く生産性と関連しているかに加え、その健康状態がどれだけ多くの労働者に該当するかという有病率を同時に考慮しなければ、職場でどの健康問題を優先的に支援すべきかは見えてきません。不妊治療のように有病率は高くないものの、渦中にある人への影響は大きいと推測される健康問題は、この2つの視点を組み合わせて初めて、その位置づけが明らかになります。

こうした問いに対し、韓国労働パネル調査(Korean Labor and Income Panel Study, KLIPS)の第26波(2023年)データを用い、12,554人の労働者を対象に34種類の自己申告健康状態とHRPLとの関連、および集団レベルでの生産性損失の負担を包括的に検証した研究が発表されました(2026年、in press)。年齢・性別・職種で調整した回帰分析により、どの健康状態が個人にとって最も大きな打撃となるのか、そしてどの健康状態が労働力全体にとって最大の負担となるのかを、それぞれ独立に示した点が特徴です。

方法──全国代表サンプル12,554人を、34の健康状態で比較した

KLIPSは1998年に開始された韓国の全国代表的な世帯パネル調査で、2段階層化クラスターサンプリングにより選ばれた都市部5,000世帯・約13,300人を追跡しています。今回の分析では、HRPL・社会人口学的特性・生活習慣・職業特性・健康状態のすべての項目に回答した20歳以上の労働者12,554人が対象となりました。

HRPLは、妥当性が確認された評価尺度であるWork Productivity and Activity Impairment Questionnaire–General Health version(WPAI-GH)を用い、過去7日間の健康問題による欠勤時間、実労働時間、0〜10点で評価する業務パフォーマンスへの支障度の3項目から算出されました。アブセンティーズムは欠勤時間が予定労働時間に占める割合として、プレゼンティーズムは出勤時間のうちパフォーマンス低下によって失われた分として計算され、両者の合計がHRPLとなります。

呼吸器症状、糖尿病、がん、腰痛、抑うつ、不安、不眠、不妊治療、更年期症状など34の健康状態について、複数回答形式のチェックリストで自己申告してもらい、それぞれについて年齢・性別・職種を調整した線形回帰モデルで、その健康状態を報告した労働者と報告しなかった労働者とのHRPLの平均差(adjusted mean difference)を算出しました。さらに、各健康状態の有病率(%)と調整後平均差(パーセンテージポイント)を掛け合わせることで、集団レベルでの生産性損失の負担(burden)を推定しています。頑健性を確認するため、フルタイム労働者7,729人に限定した感度分析、および性別による探索的な層別解析も行われました。

34疾患中、最大の個人差は不妊治療だった

12,554人全体の平均HRPLは19.0%(95%信頼区間 18.674〜19.370)で、その大半はプレゼンティーズム(平均18.7ポイント)によるものであり、アブセンティーズム(平均0.6ポイント)はごくわずかでした。つまり労働生産性の損失のほとんどは、欠勤ではなく「出勤しているのに本来の力を発揮できない」ことによって生じていたことになります。

年齢・性別・職種を調整したうえで、34の健康状態のなかで個人のHRPLと最も強く関連していたのは不妊治療で、報告した労働者は報告しなかった労働者よりもHRPLが52.18ポイント高いという結果でした。これは2位の不安(23.83ポイント)の2倍以上にあたり、抑うつ(20.43)、がん(20.23)、胃腸炎(18.36)を大きく上回る数値です。WPAI-GHは0〜100の尺度で評価されるため、52.18ポイントという差は、不妊治療を行っている期間の労働生産性が、他の労働者と比べておおむね半分近くまで落ち込んでいる可能性を示唆する、非常に大きな値といえます。

しかし社会全体で見ると、話は変わる

個人単位では最大級の影響を持つ不妊治療ですが、有病率(その状態を報告した労働者の割合)を掛け合わせた集団レベルの負担で見ると、順位は大きく入れ替わります。最も負担が大きかったのは腰痛(109.2)、次いで首・肩の痛み(85.0)、上肢または下肢の関節痛・機能障害(73.5)、疲労(61.5)で、いずれも個人レベルの関連度は不妊治療ほど強くないものの、多くの労働者が経験するありふれた症状であるために、労働力全体への影響が大きくなっていました。一方、不妊治療の集団レベル負担は0.4にとどまり、34項目中もっとも低い部類に入ります。これは、不妊治療を報告した労働者の割合そのものが少なかったためです。

この対比は、職場の健康施策を考えるうえで重要な示唆を含んでいます。「渦中にある一人ひとりへの影響の大きさ」と「労働力全体としての負担の大きさ」は、必ずしも一致しません。腰痛や疲労のような頻度の高い症状への対応と、不妊治療のように頻度は高くなくても当事者への影響が極めて大きい問題への支援は、異なる理由からそれぞれ優先度を持つといえます。

女性ではさらに際立つ、不妊治療・不安・抑うつの影響

性別による探索的な層別解析では、全体的な傾向はおおむね男女で共通していたものの、健康状態ごとの関連の強さや集団レベルの負担には違いが見られました。女性労働者では、個人レベルでHRPLと最も強く関連していたのは不妊治療、不安、抑うつであった一方、男性労働者ではがん、不安、胃腸炎が最も強い関連を示しました。また、集団レベルの負担については、多くの健康状態で女性のほうが男性よりも高い傾向がありました。これは、一部の健康状態について女性のほうが個人レベルの関連がやや強かったことに加え、多くの健康状態の有病率そのものが女性で高かったことの両方が影響していると考えられますが、負担指標は有病率と関連の強さを掛け合わせたものであり、両者の寄与は形式的に分解されていないため、この解釈は慎重に扱う必要があります。

そのほかの注目すべき所見

HRPLは60歳以上(22.4%)で20〜29歳(14.2%)より高く、高校卒以下(20.7%)は大学院卒(16.8%)より高い値を示しました。雇用形態別では正規雇用者(17.4%)に比べ、日雇い労働者(22.3%)や無給の家族従事者(23.1%)で高く、非正規・不安定就労の労働者ほど生産性損失が大きい傾向が見られました。また、余暇時間の身体活動が高い労働者はHRPLが低い一方、仕事上の身体的負荷が高い労働者はHRPLが高いという「身体活動パラドックス」に一致する対照も確認されています。

労働時間では、週35時間未満の短時間労働者でHRPLが最も高く(19.6%)、週52時間超の長時間労働者では高くなりませんでした(17.4%)。これは横断研究に特有の逆因果、すなわち健康状態の悪い労働者ほど労働時間を短縮している可能性を反映しているとみられ、フルタイム労働者7,729人に限定した感度分析でも主要な結果パターンは一貫していました。なお更年期症状は報告した労働者のほうがHRPLがやや低いという逆説的な結果(調整後平均差−4.68ポイント)を示しており、症状の重い女性がすでに離職している可能性(healthy worker survivor effect)など、横断研究ゆえの解釈の難しさを象徴する所見となっています。

臨床的意味・日本への含意

日本では、不妊治療は2022年に保険適用の範囲が拡大されましたが、通院回数の多さや排卵・移植のタイミングに合わせた急な受診の必要性など、働きながら治療を続けるうえでの負担は依然として大きいとされています。今回の結果は、不妊治療中の労働者が経験する生産性低下の大きさが、がんや抑うつを含む34の健康状態のなかでも際立って大きいことを、韓国の全国代表データという形で裏づけるものです。診察室で不妊治療と仕事の両立の相談を受ける医師にとっては、この負担が「気の持ちよう」ではなく、比較可能な形で数値化できる規模の生産性損失であるという点が、患者への説明や職場との調整を後押しする材料になり得ます。

同時に、集団レベルの負担では不妊治療の順位が低くなるという結果は、職場の健康施策が有病率の高い疾患に偏りがちであることの裏返しでもあります。臨床現場では、不妊治療のように相対的に少数の当事者に大きな影響を与える健康問題について、母数の小ささゆえに職場全体の施策から見落とされやすい構造がある可能性を踏まえた対応が求められます。

研究の強みと限界

この研究の強みは、全国代表的な大規模サンプルと妥当性の確認された尺度を用い、34種類という幅広い健康状態について、個人レベルの関連の強さと集団レベルの負担という2つの指標を同時に算出した点にあります。特に、頻度は低いが影響の大きい健康状態(不妊治療など)と、頻度は高いが個人への影響は中程度の健康状態(腰痛など)を同じ枠組みで比較できるようにした点は、優先順位づけを考えるうえで実務的な意味を持ちます。

一方で限界も複数指摘されています。横断研究であるため因果関係の方向は特定できず、更年期症状で見られた逆説的な結果はこの限界を象徴しています。健康状態とHRPLはいずれも自己申告であり、想起バイアスや社会的望ましさによる過小・過大申告の可能性があります。職場の心理社会的ストレスや組織文化といった要因は測定されておらず残余交絡の可能性が残るほか、各健康状態の重症度や罹病期間も把握されておらず、たとえば同じ「腰痛」でも軽度から重度まで一括りにされている点には注意が必要です。

おわりに

この研究は、韓国の労働者を対象に、34種類の健康状態とHRPLとの関連、およびそれぞれの集団レベルの負担を包括的に評価しました。個人レベルでは不妊治療が34項目中最大の生産性損失と関連していた一方、集団レベルの負担では腰痛や首・肩の痛みなど頻度の高い症状が上位を占めるという、視点によって優先順位が入れ替わる結果が示されました。因果関係の解明には縦断的な研究が必要とされていますが、個人への影響の大きさと集団としての負担の大きさを分けて捉える視点は、職場における健康支援の設計に新たな示唆を与えるものです。

参考文献

1. Ko H, Lee JE, Choi J, Lee DW, Kang MY. Health-related productivity loss among Korean workers: evidence from a nationally representative sample. (in press, 2026, epub ahead of print). doi: (in press)

2. Reilly MC, Zbrozek AS, Dukes EM. The validity and reproducibility of a work productivity and activity impairment instrument. Pharmacoeconomics 1993;4:353-365.

3. Lee DW, Lee J, Kim HR, Kang MY. Health-related productivity loss according to health conditions among workers in South Korea. International Journal of Environmental Research and Public Health 2021;18:7589.

4. Skagen K, Collins AM. The consequences of sickness presenteeism on health and wellbeing over time: a systematic review. Social Science & Medicine 2016;161:169-177.

5. Driscoll T, Jacklyn G, Orchard J, Passmore E, Vos T, Freedman G, et al. The global burden of occupationally related low back pain: estimates from the Global Burden of Disease 2010 study. Annals of the Rheumatic Diseases 2014;73:975-981.

不妊は世界保健機関(WHO)により、避妊をせずに12か月間性交を続けても妊娠に至らない状態と定義されており、生殖年齢にあるカップルのおよそ6組に1組が経験するとされる、身近で世界的な健康課題です。男性因子はこのうち単独の原因としておよそ30%を占め、さらに20%のケースで女性因子と併せて関与しているとされています。しかし、不妊治療の中心である体外受精(IVF)や顕微授精(ICSI)といった生殖補助医療(MAR)は、実際の身体的負担の大半を女性側が担う構造になっているため、診療の焦点も自然と女性に偏りがちです。

その結果、男性不妊の検査と治療の道筋は必ずしも体系立てられておらず、多くの男性が「置き去りにされている」「十分な説明を受けられていない」と感じているという指摘が、これまでの研究で繰り返し報告されてきました。男性不妊は糖尿病や心血管疾患といった全身の健康状態、さらには前立腺がんや精巣がんの生涯リスクとも関連するとされ、精液検査や問診を通じた評価には診断以上の意味があります。にもかかわらず、男性患者がどのような経路で検査を受け、どのような生活指導を受け、どのような情報を求めているのかを大規模に描き出した研究は、これまで多くありませんでした。

この空白に答える形で発表されたのが、Human Fertility誌2026年(DOI: 10.1080/14647273.2026.2705218)に掲載された、アイルランドの2つの不妊治療クリニックで504人の男性患者を対象に行われた臨床サービス評価です。この論文が明らかにした、検査の入り口から情報ニーズまでの実態を読み解きます。

方法──504人の男性患者へのアンケートで、検査の経路をたどる

この調査は、男性不妊領域への事業展開を進めるFerring Pharmaceuticals社が主導し、既存文献や過去の類似調査を参考に作成した10問のアンケート(選択式・はい/いいえ形式)を用いて実施されました。なお、このアンケート自体は妥当性が検証された標準化ツールではありません。

対象は、2022年にアイルランド共和国内の2つの民間不妊治療クリニック(Cork のWaterstone Clinicと、DublinのReproMed Fertility Clinic)で不妊の検査・治療を受けていた男性です。Waterstone Clinicでは紙の質問票に匿名で回答する形式が取られ、複数選択が可能でした。一方ReproMed Clinicでは電子回答形式が取られ、多くの設問で単一選択のみが可能という運営上の違いがありました。この違いは、後述する結果の一部(生活習慣の変更や求める情報の種類)の単純比較を難しくしている点に留意が必要です。最終的に504人(ReproMed 284人、Waterstone 220人)が回答を完了し、倫理審査は臨床サービス評価という位置づけのため必要とされませんでした。

検査までの道のりは、施設や紹介元でバラバラだった

妊娠を望んで挙児を試み始めてから実際に検査を受けるまでの期間は、12か月未満が24%(121人)、1〜3年が64%(323人)、3〜5年が8%(40人)、5年超が4%(20人)でした。多くは想定される範囲内でしたが、一部には3年以上検査を受けずに過ごした患者も含まれていました。

精液検査を最初に依頼したのが誰かを見ると、かかりつけ医(GP)からの依頼は3人に1人(30%)にとどまり、二次医療機関にあたる一般不妊クリニックの専門医からが26%、三次医療機関にあたるIVF専門クリニックの専門医からが41%と、専門施設からの依頼が多数を占めていました。さらに、検査結果を実際に説明されたのは、二次医療で31%、三次医療で54%だった一方、GPから結果の説明を受けた患者はわずか15%にとどまりました。異常な精液検査結果が出た後の紹介先についても(データが取得できたReproMedの284人に限ると)、GPが30%(84人)、二次医療が21%(60人)、三次医療が49%(140人)と、紹介パターンは初診時の傾向とよく似ていました。

これらの数値が示すのは、精液検査の入り口も、結果の説明を受ける場も、患者ごとに大きく異なるという実態です。標準化された「男性不妊の診療パス」が存在しないため、同じ男性因子による不妊であっても、受診した医療機関や最初に相談した医師によって、その後の経験が大きく変わり得ることが数値として裏付けられました。

追加の検査を受けたのは3人に1人ほど、治療の主眼はやはり女性側に

初回の精液検査時に健康に関する質問票への回答を求められた患者は77%でした。その後の経過を見ると、精液の再検査を受けたのは33%(167/504人)、血液検査を受けたのは22%(110/504人)、陰嚢の超音波検査を受けたのは4%(22/504人)にとどまりました。

治療の提供状況については、パートナーを介さず男性本人に直接向けられた治療の選択肢を提示されたのはわずか14%(49人)である一方、パートナーを伴う治療(生殖補助医療など)を提示されたのは86%(306人)にのぼりました(なお149人はこの設問に無回答でした)。男性因子による不妊であっても、実際の治療の焦点はほぼ一貫して女性側に置かれている構造が、この結果からも読み取れます。背景には、男性不妊そのものを直接治療する根拠に基づいた選択肢が限られているという事情があり、多くのカップルが生殖補助医療という形で対応せざるを得ない現状があります。

禁酒・減量はよく聞かれるが、4人に1人は『何も変えなかった』

検査期間中に生活習慣の変更を試みたかを尋ねた設問では、回答方式の違い(ReproMedは単一選択、Waterstoneは複数選択)によって単純比較はできないものの、両施設に共通する傾向が見られました。最も多かったのは飲酒量の減少・中止(ReproMed 16%、Waterstone 58%)で、次いで減量(ReproMed 15%、Waterstone 45%)、陰部への熱曝露の軽減(ReproMed 14%、Waterstone 27%)、カフェイン摂取の制限(ReproMed 12%、Waterstone 39%)、禁煙の試み(ReproMed 10%、Waterstone 23%)、サプリメントや嗜好品の使用制限(いずれもReproMed 1%、Waterstone 20〜21%)と続きました。

一方で「何も変えなかった」と回答した割合は、ReproMedで約3人に1人(32%)、Waterstoneで約5人に1人(20%)、全体では27%にのぼりました。過度の飲酒が精液の質に悪影響を及ぼすことは比較的よく示されている一方、カフェインと不妊の関連については一貫したエビデンスがなく、喫煙は不妊だけでなく全身の健康にとっても重要な危険因子とされています。参考として、アイルランドの人口統計では15歳以上の喫煙率が16%と報告されている中、Waterstone Clinicの患者の23%が禁煙を試みたと回答しており、この集団における喫煙率が一般人口より高い可能性が示唆されます。ただしこれは間接的な比較であり、確定的な結論を導くものではありません。

8割が『情報が足りない』と回答──求められているのはウェブサイト

回答者の79%が「男性不妊についてもっと情報が提供されるべきだ」と答えました。具体的に求められていたのは、精液検査の数値の読み方、男性生殖器の解剖生理、血液検査の内容、外科的な精子回収術など、検査や治療の実務に直結する内容でした。

情報の入手手段については、ウェブサイトを希望した患者が81%(407人)と大多数を占め、専用アプリが15%(76人)、Facebookなどのソーシャルメディアはわずか4%(21人)にとどまりました。男性不妊をめぐる知識不足や、精子の数と男性性を結びつける偏見が依然として根強いことも先行研究で指摘されており、正確で専門的な情報にオンラインでアクセスできる環境を整えることは、比較的取り組みやすく効果の見込める対策として位置づけられます。

日本への示唆──紹介経路の違いが、説明機会の格差を生む

日本では、2022年度から不妊治療の保険適用が拡大した一方、男性不妊の検査・治療体制は施設ごとの差が大きく、泌尿器科と生殖医療科の連携が十分でないケースも指摘されています。今回の研究が示した「GP経由では検査結果の説明を受ける機会が15%にとどまる一方、専門施設では54%に達する」という格差の構造は、紹介体制の異なる日本の医療環境にも通じる論点です。

臨床現場では、男性不妊の説明や生活指導が女性側の診療の陰に隠れやすいという課題が繰り返し指摘されてきました。今回の結果で情報の入手希望先としてウェブサイトが圧倒的に選ばれたことは、医療機関のウェブサイトや公的な情報発信の充実が、男性患者への情報提供という課題に対する現実的な糸口になり得ることを示しています。

研究の強みと限界

この研究の強みは、504人という比較的大規模な集団から得られたデータであり、運営方法の異なる2施設で似た傾向が確認され、結果に一定の一貫性が認められる点にあります。

一方で限界も少なくありません。用いられたアンケートは妥当性が検証された尺度ではなく、独自に作成されたものです。またこの研究はFerring Pharmaceuticals社が資金提供・主導したものであり、著者6名のうち2名は同社の従業員です。企業主導の調査という性質上、結果の解釈には一定のバイアスが含まれ得る点に留意が必要です。さらに2施設で回答方式(紙と電子、複数選択と単一選択)が異なるため、割合の単純な比較には限界があります。対象もアイルランドの民間クリニック2施設に限られ、公的医療機関や他国への一般化には慎重さが求められます。加えて横断的な質問票調査であるため、想起バイアスの影響も否定できず、臨床サービス評価という位置づけのため通常の倫理審査も経ていません。

おわりに

今回の研究は、男性不妊患者が経験する臨床経路が、受診した施設や最初に相談した医師によって大きく異なり、なおかつ情報提供が不足している実態を、504人分のデータとして具体的に示しました。標準化された男性不妊の診療パスウェイの構築、根拠に基づいた生活指導の体系化、そして男性本人に向けた分かりやすい情報発信の強化が、今後の課題として挙げられます。男性不妊そのものを直接治療する選択肢は依然として限られていますが、正確な情報提供と生活習慣への働きかけは、今この瞬間にも実行可能な支援策であることを、この研究の結果は示しています。

参考文献

1. Dalal, K., Bajaj, P., Swainston, J., Arce Sáenz, H., Waterstone, J., & Martins da Silva, S. (2026). 『Investigating the journey and experience of male patients through infertility clinics』Human Fertility 2026;29(1):2705218. doi:10.1080/14647273.2026.2705218

2. Agarwal, A., Baskaran, S., Parekh, N., et al. (2021). 『Male infertility』Lancet 2021;397(10271):319-333. doi:10.1016/S0140-6736(20)32667-2

3. Arya, S. T., & Dibb, B. (2016). 『The experience of infertility treatment: The male perspective』Human Fertility 2016;19(4):242-248. doi:10.1080/14647273.2016.1222083

4. Domar, A., Vassena, R., Dixon, M., et al. (2021). 『Barriers and factors associated with significant delays to initial consultation and treatment for infertile patients and partners of infertile patients』Reproductive Biomedicine Online 2021;43(6):1126-1136. doi:10.1016/j.rbmo.2021.09.002

不妊治療を受ける女性は、心理的ストレスを強く感じやすいことが知られています。ストレスと妊娠の関係については、極度のストレスが視床下部・下垂体・卵巣系(HPO系)を抑制し、排卵障害につながりうるという生理学的な仕組みが説明されてきました。一方で、月経周期が規則的な不妊症患者において、日常的なストレスが実際にどの程度生殖機能に影響するのかは、これまで十分に解明されていませんでした。

従来の研究の多くは、ストレスを1回きりのアンケートで評価するものでした。しかし心理的ストレスは日々変動するものであり、単発の測定では見えてこないパターンがある可能性があります。こうした背景から、体外受精(IVF)の周期に沿って1日3回、テキストメッセージでストレスを繰り返し測定し、その変動パターンと治療成績の関係を検証した研究が、Journal of Assisted Reproduction and Genetics誌(2026年)に掲載されました(doi:10.1007/s10815-026-03972-5)。

この研究は、ストレス測定の手法そのものの実施可能性(feasibility)を検証する探索的な位置づけですが、日常的な心理状態が生殖医療の現場でどこまで臨床的な意味を持つのかを考える材料になります。

方法──1日3回のテキストメッセージで、2つの周期を追跡した

対象は、米国の単一の大学病院で黄体期エストロゲン先行(luteal priming)プロトコルによる体外受精を予定していた18〜42歳の女性です。2023年6月から11月にかけて93人がスクリーニングされ、32人が適格と判定され、26人が同意、最終的に25人が試験を完了しました。平均年齢は36.0歳(標準偏差3.6)でした。

このプロトコルでは、まず薬剤を使わない「先行周期」で排卵を確認し、その後に排卵誘発剤を用いる「調節卵巣刺激(COS)周期」で採卵を行います。研究チームは、この2つの周期それぞれの卵胞期(月経開始から排卵または採卵まで)にわたり、参加者に「今どのくらいストレスを感じていますか(1〜10のスケール)」という質問を、朝8時・午後2時・夜8時の1日3回、テキストメッセージで送信しました。あわせて、家庭用のホルモン測定機器を用いて尿中のLH(黄体形成ホルモン)やプロゲステロン代謝物なども毎日測定し、排卵の有無を確認しました。

集められたストレスの推移データは、関数主成分分析(FPCA)という手法で解析されました。これは、日々ばらつくストレスの波形を、いくつかの典型的な「パターン(主成分)」に分解する統計手法です。得られた主成分の得点と、排卵の有無、卵胞期の長さ、LHのピーク値、そして体外受精の成績(採卵数、胚盤胞の発育、妊娠・出産など)との関連が検討されました。

ストレスは周期を通じて緩やかに変動していた

テキストメッセージへの回答率は、先行周期で55.6%、COS周期で75.7%(いずれも参加者あたりの平均)でした。ストレスの得点は、多くの参加者で1〜10のスケールのうち概ね2〜5点程度の「軽度〜中等度」の範囲に収まっていました。

FPCAの結果、先行周期・COS周期のいずれにおいても、ストレスの変動パターンの9割前後は、単一の主成分(第1主成分、PC1)で説明できました。先行周期ではPC1とPC2をあわせて96.5%(PC1が92.0%、PC2が4.5%)、COS周期では95.0%(PC1が88.7%、PC2が6.3%)の変動が説明されています。PC1は、周期の前半でストレスが下がり、その後横ばいになるという、多くの参加者に共通する緩やかなパターンを表していました。

先行周期では、25人全員が排卵しました。ストレスのパターン(PC1・PC2)は、排卵の有無や卵胞期の長さとは統計的に関連していませんでした(卵胞期長との関連:PC1のβ=−0.28[95%信頼区間−0.71〜0.16]、PC2のβ=−0.74[95%信頼区間−2.17〜0.68])。

体外受精の成績にも、ストレスパターンとの関連は見られなかった

COS周期では、平均10.5日間(標準偏差2.2)の刺激を経て、平均13.9個(標準偏差6.9)の卵子が採取され、平均4.8個(標準偏差3.2)の胚盤胞が得られました。一方で、10人(40%)が「周期の中止」「採卵数4個未満」「胚盤胞が得られない」「正倍数性の胚盤胞が得られない」のいずれかに該当する、あらかじめ定義された不良な治療成績の基準を満たしていました。

しかし、ストレスの変動パターン(PC1・PC2)は、この不良な治療成績とも、刺激期間の長さとも、統計的に有意な関連を示しませんでした。移植を受けた参加者における臨床妊娠率・生児出生率(いずれも初回移植後66.7%)についても、ストレスパターンとの関連は認められませんでした。卵胞期を前期・中期・後期の3つに分けて解析した探索的な検討でも、COS周期の成績との関連は見られませんでした。

唯一関連が見えたのは、LHのピーク値だけだった

排卵や妊娠・出産といった主要な指標には関連が見られなかった一方、先行周期における第2主成分(PC2、卵胞期の中頃にストレスのピークがあり、その後緩やかに上昇するパターン)は、排卵直前のLHピーク値の低さと関連していました(β=−2.64、95%信頼区間−4.89〜−0.39、p=0.024)。この関連は、他の交絡因子を調整した解析でも維持されました(β=−2.52、95%信頼区間−4.14〜−0.90、p=0.006)。

この結果は、動物実験などで示されてきた仮説──ストレスによるホルモン変化が、キスペプチンという脳内の神経細胞群を介してLHの分泌パターンに影響しうるという仕組み──と方向性が一致するものです。ただし、この関連は排卵そのものの成否や卵胞期の長さの変化としては表れておらず、研究チームは「臨床上の主要な結果には影響しない、比較的軽微な生理学的変化」と位置づけています。なお、先行周期とCOS周期のストレス水準を比較したところ、両者はおおむね同程度で、参加者が日々報告した「最も低いストレス」の値のみ、先行周期のほうがわずかに低い傾向が見られました(p<0.05)。

日本の生殖医療現場にとっての意味

日本では、不妊治療に伴う心理的ストレスへの関心が高まる一方で、日々のストレスをどこまで治療方針に反映させるべきかについては、明確なコンセンサスがあるわけではありません。今回の結果は、軽度から中等度のストレスを経験している患者において、日常的なストレスの変動そのものが、排卵や体外受精の主要な治療成績を大きく左右するわけではない可能性を示しています。

診察室で不妊治療に関わる医師や心理士にとっては、この知見は「ストレスを感じること自体が治療の失敗に直結するわけではない」という説明の裏付けの一つになり得ます。ただし、この研究で測定されたのは特定の集団における軽度〜中等度のストレスであり、より強いストレスを抱える患者や、うつ・不安症状が顕著な患者における影響までを否定するものではない点には注意が必要です。

研究の強みと限界

本研究の強みは、1日3回のテキストメッセージという実施可能性の高い手法で、2つの周期にわたる心理的ストレスの推移をリアルタイムに追跡した点、そして家庭用のホルモン測定機器を用いて毎日の排卵関連ホルモンを客観的に評価した点にあります。関数主成分分析という手法により、単純な「高い・低い」の二分類では捉えられない、時間的な変動パターンを可視化できたことも特徴です。

一方で限界もあります。第一に、参加者は25人と少なく、大きな効果しか検出できるだけの検出力しかありません。小さな効果や、サブグループごとの違いを検出するようには設計されていませんでした。第二に、コルチゾールなど客観的な生理学的ストレス指標は測定されておらず、あくまで主観的な自己申告のストレスに基づく結果です。第三に、用いられたストレス指標は不妊症に特化したものではなく、参加者が経験していたストレスの水準自体も、軽度〜中等度の範囲にとどまっていた可能性があります。生殖機能に影響を及ぼすほどの強いストレスを抱えた集団であれば、異なる結果が得られる可能性は否定できません。

おわりに

今回の研究は、体外受精を受ける女性の日常的な心理的ストレスを、テキストメッセージによる反復測定という形で丁寧に追跡した探索的な検討です。軽度から中等度のストレスを経験している集団では、ストレスの変動パターンは比較的安定しており、排卵や体外受精の主要な治療成績とは明確な関連を示しませんでした。一方で、特定のストレスパターンとLHピーク値との関連は示唆されており、ストレスがHPO系の生理機能に微細な影響を及ぼしている可能性は残されています。今後、より多様なストレス水準の集団を対象とした、より大規模な前向き研究による検証が期待されます。

参考文献

1. Strohl H, Do N, Ryu H, Dayo O, Ho E, Hu J, Kauffman A, Stelzer I, Lang A, Church K, Zou J, Su I. Association of daily perceived stress with fertility outcomes in natural and controlled ovarian stimulation cycles: a feasibility study. J Assist Reprod Genet 2026. doi:10.1007/s10815-026-03972-5.

不妊治療(体外受精や人工授精などの生殖補助医療、以下MAR)を受けているあいだ、カップルの性生活は排卵日に合わせたスケジュールに縛られやすく、性的な満足度や欲求が低下しやすいことが、これまでの研究で繰り返し指摘されてきました。実際、女性の42%、男性の28%が不妊が自分の性欲に悪影響を及ぼしたと回答したとする報告や、MARを受ける女性の58%、男性の29%が性欲の問題を経験しているとする報告もあります。

ただし、こうした知見の多くは一時点の調査や、女性のみを対象とした研究に基づくものでした。カップルという単位で、しかも治療開始から長期にわたって性欲がどう変化していくのかを追った研究は、これまでほとんど存在していませんでした。すべてのカップルが一様に性欲を失っていくのか、それとも経過には多様なパターンがあるのか。この問いに答えるため、カナダの複数施設で実施された前向きコホート研究がJournal of Sexual Medicine誌(2026年)に掲載されました(doi:10.1093/jsxmed/qdag216)。

方法──217組のカップルを、2年間・5時点で追跡した

対象は、医学的な原因による不妊でMARを開始したばかりのカップル217組です。ベースライン、6か月後、12か月後、18か月後、24か月後の計5時点で、オンライン調査により性欲を測定しました。性欲の評価には、女性用の性機能質問票(FSFI)と男性用の勃起機能質問票(IIEF)から、それぞれ2項目ずつを用いています。

解析には、ダイアド(2者関係)潜在クラス成長分析(DLCGA)という手法が用いられました。これは、カップルを一つの単位として捉え、時間の経過とともにどのような性欲の変化パターン(軌跡)のグループに分かれるかを統計的に推定する方法です。あわせて、年齢や教育歴、不妊の原因、治療の種類、治療回数、妊娠の有無、経済的負担、関係満足度、パートナーからのサポート感など、多岐にわたる要因が、どの軌跡グループに属しやすいかを予測するかどうかも検証されました。

4つの軌跡──「足並みの揃った低下」から「高いままの安定」まで

解析の結果、カップルの性欲の変化は一様ではなく、4つの異なる軌跡グループに分かれることが示されました。全体を通じて、MARを受けている本人(調査対象の大半が女性)の性欲は、いずれのグループでも時間とともに低下する傾向が見られました。

最も割合が高かったのは「不一致型」(37%、80組)で、MARを受けている本人の性欲は緩やかに低下する一方、パートナーの性欲は高いまま安定していたグループです。次いで「高欲求維持型」(26%、56組)で、両者とも比較的高い性欲を保ったまま緩やかに低下するにとどまりました。「中程度低下型」(27%、59組)は、両者とも中程度の水準から緩やかに低下するパターンです。最も割合が小さかったのが「急激な低下型」(10%、22組)で、両者ともベースラインでは中程度の性欲だったものが、2年間で急激に低下し、調査終了時にはきわめて低い水準に達していました。

何が軌跡を左右するのか──治療内容ではなく、教育歴と関係満足度

単変量の解析では、男性因子による不妊、両者の関係満足度、MARを受けている本人が感じるパートナーからのサポート、本人の年齢と教育歴の6つが、軌跡グループの違いと関連していました。しかし、これらを同時に投入した多変量解析では、教育歴と関係満足度の2つだけが独立した予測因子として残りました。

教育歴については、複雑なパターンが見られました。MARを受けている本人の教育歴が高いほど、「急激な低下型」に比べて「中程度低下型」や「不一致型」に属する見込みが高く、最も深刻な低下パターンに対しては保護的に働いていました。ところがその一方で、教育歴が高いほど「高欲求維持型」には属しにくいという、先行研究とは逆の関連も示されています。研究では、教育歴の高さが仕事上のストレスの大きさや、出産の先送り、あるいは性の悩みへの気づきやすさ・報告のしやすさと関連している可能性が考察されています。

関係満足度については、より一貫した結果でした。MARを受けている本人、パートナーのいずれについても、関係満足度が高いほど「高欲求維持型」に属する見込みが高くなっていました。一方で、不妊の期間や診断名、体外受精か人工授精かといった治療の種類、治療周期数、妊娠の成否、治療の中断といった、いわゆる医学的・治療関連の要因は、いずれも軌跡グループの違いを予測しませんでした。

日本の生殖医療現場にとっての意味

日本の生殖医療の現場では、不妊治療中の性生活の変化について、体系的に話題にする機会は限られているのが実情です。今回の結果は、治療の種類や治療周期数といった医学的な要因そのものよりも、カップルの関係満足度のほうが、性欲の経過を左右する重要な手がかりになりうることを示しています。医師や看護師などの医療者にとっては、治療の説明にあわせて性欲の変化が起こりうることをあらかじめ伝え、個人差が大きいことを共有すること自体が、患者の不安や自責感を和らげる一助になると考えられます。

また、「不一致型」が最も多い層だったという結果は、片方だけが性欲の低下を経験している場合でも、それが必ずしも特殊な状況ではないことを示唆しています。カップルにとっては、こうした差が生じること自体を「異常」と捉えず、話し合いの糸口とすることが助けになる可能性があります。関係満足度を保つための時間の使い方や、治療と関係のない共通の目標を持つことなど、カップル単位での心理的サポートの重要性が、今回の結果からも改めて示された形です。

研究の強みと限界

本研究の強みは、217組という比較的大きなサンプルを2年間、5時点にわたって追跡した縦断デザインにあります。また、個人単位ではなくカップル単位で解析するダイアドの手法を用いることで、変数中心の解析では見えなかった多様な組み合わせのパターンを明らかにできた点も特徴です。

一方で限界もあります。性欲の評価は過去4週間についての自己申告であり、記憶の想起バイアスや社会的望ましさバイアスの影響を否定できません。対象者は教育歴・就労率が高く、白人・異性愛者が多数を占めており、同性カップルや単身での不妊治療といった「社会的不妊」のケースは除外されているため、結果の一般化には注意が必要です。また、MARを受けていないカップルとの比較対照群が設けられておらず、観察されたパターンがMARに特有のものか、より一般的な関係性の変化を反映しているのかは判別できません。

おわりに

今回の研究は、不妊治療中のカップルの性欲の変化が一様ではなく、少なくとも4つの異なる軌跡に分かれることを、大規模な縦断データで示しました。医学的な治療要因よりも、教育歴や関係満足度といった心理社会的な要因のほうが、軌跡の違いと関連していたという知見は、治療説明や心理的サポートのあり方を考えるうえでの土台になりうるものです。今後は、より多様な背景を持つカップルを対象とした追跡調査や、対照群を伴う研究によって、知見の妥当性をさらに検証していくことが課題とされています。

参考文献

1. Rosen NO, Jabbour K, Marcotte-Beaumier G, Rossi M, Bergeron S, Brassard A, Péloquin K. Patterns and predictors of classes of sexual desire trajectories in couples with medical infertility undergoing medically assisted reproduction. J Sex Med 2026;23(8):qdag216. doi:10.1093/jsxmed/qdag216.

体外受精・胚移植(IVF-ET)は、身体的な負担だけでなく、長期にわたる不確実性と心理的な負荷を伴う治療です。侵襲的な処置、厳格なスケジュール、そして着床がうまくいかない経験を繰り返すなかで、患者は自分の身体や人生の見通しに対するコントロール感を失いやすいことが知られています。

これまでの心理学研究の多くは、不安や抑うつといった否定的な心理状態に注目してきました。しかし近年のポジティブ心理学の広がりを受けて、自己効力感・レジリエンス・希望・楽観の4要素からなる「心理資本(Positive Psychological Capital)」という、患者が本来持っている内的な強さに目を向ける研究が増えています。心理資本は、侵襲的な処置に耐える力、結果を待つ不確実な期間を支える力、失敗した周期から立ち直る力の源になると考えられていますが、IVF-ET患者を対象とした研究はまだ多くありません。

こうした背景のもと、International Journal of Women’s Health誌(2026年)に、中国・浙江省の三次医療機関で実施された602人のIVF-ET患者を対象とする研究が掲載されました。心理資本を潜在プロファイル分析(Latent Profile Analysis, LPA)という手法でタイプ分けし、どのような患者がどのタイプに属しやすいかを検討した内容です(doi:10.2147/IJWH.S602396)。

方法──何人を、どう調べたか

対象は、2025年7月から11月にかけて中国・浙江省の三次医療機関の生殖内分泌科外来で、初回の胚移植を受けたIVF-ET患者です。20歳以上で結婚しており、独立して電子アンケートに回答できることなどが条件とされ、重篤な身体疾患や精神疾患の既往がある人、移植周期をキャンセルした人は除外されました。638人に配布し、回答に一貫性のない36人を除いた602人(有効回答率94.4%)が解析対象となりました。平均年齢は32.99±4.52歳で、35歳未満が392人(65.1%)を占めています。

胚移植当日に、心理的苦痛を測るKessler心理的苦痛尺度(K10、10〜50点)と、自己効力感・レジリエンス・希望・楽観の4次元・26項目からなる心理資本質問票(Positive Psychological Capital Questionnaire, PPQ、7段階評価)が実施されました。この26項目の回答パターンをもとに、統計ソフトMplusを用いて1〜4クラスの潜在プロファイルモデルが順にあてはめられ、AIC・BIC・aBICなどの適合度指標とEntropy(分類の正確さを示す指標、0〜1で1に近いほど良好)、LMRT・BLRTという2種類の検定を組み合わせて、最適なクラス数が検討されました。

心理資本は3タイプに分かれた──低群2割、中間層が最多

モデルの比較では、クラス数を1から3に増やすとAIC・BIC・aBICのいずれも段階的に低下し、LMRT・BLRTともに統計学的に有意でした(いずれもP<0.001)。4クラスモデルではEntropyが0.925とやや高くなったものの、LMRTが有意ではなくなり(P=0.091)、4クラス目を加えても適合度の改善が乏しいと判断されました。こうした複数の指標を総合し、Entropy 0.924の3クラスモデルが最終的に採用されています。

3つのタイプの内訳は、心理資本スコアが低い「低群」が130人(21.6%、スコア97.86±9.34)、中程度の「中間群」が275人(45.7%、スコア119.40±7.36)、高い「高群」が197人(32.7%、スコア145.48±11.45)でした。全体の心理資本スコアの平均は123.28±19.86で、理論上の得点範囲の中間よりやや高い、中程度の水準にあたります。各次元別では、自己効力感32.58±6.42、楽観30.73±5.62、希望30.41±5.47、レジリエンス29.63±6.52の順で高く、4つの次元のなかではレジリエンスがもっとも低い値でした。心理的苦痛を示すK10スコアの平均は18.22±5.96で、目安として「まずまずの精神健康状態」に相当する水準です。

低群に属する患者は、自己効力感・楽観・希望・レジリエンスのいずれの次元でも低い水準にあり、困難に直面したときに内的な動機づけや緩衝材となる仕組みを欠きやすく、無力感や挫折感を抱きやすい傾向が報告されています。一方、高群に属する患者は、治療中の不安やストレスをうまく調整し、さまざまな課題に前向きに対処できていたと自己報告されています。中間群は、一定の心理的な適応力を持ちながらも、治療の反復や不確実性に直面したときに楽観的な態度やストレスへの耐性が揺らぎやすい層と位置づけられました。

誰が「低群」になりやすいのか──若さは守りにならない

単変量解析では、年齢、居住地(都市・農村・町)、世帯の月収、不妊期間、妊娠歴の分布が3タイプ間で有意に異なっていました(いずれもP<0.05)。これらの変数と自己効力感スコアを投入した多変量ロジスティック回帰分析では、年齢とK10スコア(心理的苦痛)の2つが、独立した予測因子として残りました。

低群を基準とした場合、35歳未満であることは、中間群に属するオッズを0.534倍(95%信頼区間0.316〜0.902)、高群に属するオッズを0.361倍(95%信頼区間0.205〜0.637)に下げていました。言い換えると、35歳未満の患者はそうでない患者に比べて、低群にとどまりやすいということになります。心理的苦痛(K10スコア)についても、スコアが1点高くなるごとに、中間群に属するオッズが0.942倍(95%信頼区間0.911〜0.975)、高群に属するオッズが0.857倍(95%信頼区間0.819〜0.897)に低下しており、心理的苦痛が強いほど低群にとどまりやすいという関係が確認されました。

若い患者のほうが心理資本を保ちやすいだろうという直感とは逆の結果ですが、論文では、キャリアの初期段階にある若い患者ほど仕事と治療の両立に迫られやすく、これまでの人生経験のなかで治療の失敗を繰り返し経験する機会が少ないこと、また中国の文化的背景として、若く結婚したばかりの女性ほど早期の妊娠を求める家族からの圧力を受けやすいことなどが、この関連を説明しうる要因として挙げられています。ただし本研究は横断研究であるため、因果関係の方向までは特定できません。

日本の生殖医療現場にとっての意味

日本でも、体外受精を受ける患者への心理的支援の必要性は繰り返し指摘されてきましたが、多くの現場では、心理的な状態を体系的にスクリーニングする仕組みは十分に整っていません。今回の結果は、年齢と心理的苦痛という、外来診療のなかでも比較的把握しやすい2つの指標が、心理資本の低い群を早期に見分ける手がかりになりうることを示しています。

特に、35歳未満だからといって心理的な負担が軽いとは限らないという知見は、日本の臨床現場での説明のあり方にも示唆を持ちます。治療を受けている患者にとっては、年齢的な余裕があるはずだという周囲の見方と、実際の心理的な負担感との間にずれが生じやすい可能性があり、医師や看護師が患者への声かけや支援の優先順位を検討するうえで、参考になる視点だと考えられます。ただし、本研究の対象は中国の単一施設であり、文化的背景や医療制度の違いを踏まえると、同じ分類やカットオフ値がそのまま日本の患者にあてはまるとは限らない点には注意が必要です。

研究の強みと限界

本研究の強みは、602人という比較的大規模なサンプルに対して潜在プロファイル分析という個人中心の手法を用い、心理資本という肯定的な側面から患者の異質性を捉え直した点にあります。同じ研究チームは、以前に不安や抑うつと関連する「失感情症」という否定的な特性についても潜在プロファイル分析を行っており、今回の研究は、これを肯定的な資源の視点から補完するものと位置づけられています。

一方で限界も少なくありません。第一に、単一施設での機縁法(convenience sampling)によるデータであり、選択バイアスや施設固有の偏りが生じている可能性があります。第二に、対象は「初回の胚移植」を控えた患者に限られており、卵巣過剰刺激症候群(OHSS)や移植可能な胚が得られなかったことなどにより周期をキャンセルした患者は含まれていません。こうした患者では心理資本がより低い可能性があり、除外による影響は無視できません。第三に、横断研究であるため因果関係の方向は特定できず、心理的苦痛と心理資本のどちらが先に生じるのか、あるいは両者が相互に影響し合っているのかは、今回のデータだけでは判断できません。第四に、すべて自己報告による測定であり、社会的望ましさに基づく回答の偏りなども否定できません。

おわりに

今回の研究は、IVF-ET患者の心理資本が低群(21.6%)・中間群(45.7%)・高群(32.7%)という3つのタイプに分かれること、そして35歳未満であることと心理的苦痛の強さが、低群に属することと関連する独立した因子であることを示しました。多くの患者が一定の心理的な資源を保持している一方で、特に低群に属する患者は、心理的な資源が枯渇した状態にあり、早期の注意を要する可能性があります。研究チームは、年齢と心理的苦痛という2つの指標を組み合わせた早期のスクリーニングと、タイプに応じた段階的な心理的支援の可能性を提案していますが、本研究は横断研究であることから、こうした介入の効果そのものは今後の縦断研究や介入研究によって検証される必要があるとされています。

参考文献

1. Yan Y, Ma Y, Xu L, Lv Y, Zhang X, Yu G. Latent Profile Analysis and Predictors of Positive Psychological Capital in Patients Undergoing in vitro Fertilization-Embryo Transfer. Int J Womens Health. 2026;18:602396. doi:10.2147/IJWH.S602396.

不妊は、WHOの2023年の報告によれば、生涯有病率が17.5%、直近12か月有病率が12.6%とされ、成人のおよそ6人に1人が経験する健康課題です。中国国内の大規模調査では、直近12か月の不妊有病率が2007年の約12.0%から2010年には15.5%、2020年には約18.0%へと上昇したことが報告されています。

不妊は身体的な問題にとどまらず、夫婦双方に心理的・関係的な負担をもたらします。女性では21.0〜52.2%、男性では14.0〜23.6%が抑うつ症状を経験するとされ、不妊治療中のカップルのおよそ45.0%が中等度から重度の心理的苦痛を報告するという調査もあります。近年の研究は、個人単位の分析から夫婦単位の分析へと視点を移し、パートナー同士が共同でストレスに対処する「ダイアディック・コーピング(2者間コーピング)」という概念に注目してきました。しかし、多くの研究は集団全体を均質なものとみなす手法に依拠しており、夫婦ごとの対処スタイルの多様性や、その心理的帰結の性差までは十分に検討されていませんでした。

こうした課題を踏まえ、Scientific Reports誌(2026年)に、中国湖南省衡陽市の生殖医療クリニックで実施された横断研究が掲載されました。2024年12月から2025年3月にかけて251組の不妊治療中の夫婦を対象に、個人ごとの対処パターンではなく夫婦単位の対処パターンを分類し、それが不安・抑うつとどう結びつくのかを検証した内容です(doi:10.1038/s41598-026-62111-3)。

方法──251組の夫婦を、4つの尺度で調べた

対象は、中国の2つの三次医療機関の生殖医療クリニックを受診した、異性愛の法律婚夫婦251組です。妻の平均年齢は31.27±4.38歳、夫は32.93±4.69歳で、76.9%が子どものいない夫婦でした。夫婦それぞれが独立した場所で、パートナーと相談せずに4種類の自己記入式質問票に回答しました。

用いられたのは、2者間の対処行動を測る「Dyadic Coping Inventory(DCI、37項目)」、病気や治療をどう捉えているかを測る「簡易版疾病知覚質問票(BIPQ)」、不安症状を測る「GAD-7」、抑うつ症状を測る「PHQ-9」の4種です。DCIは、ストレスの伝え合い、支援的な対処、委任的な対処、共同での対処、否定的な対処という5つの下位尺度からなり、この5つの得点パターンをもとに、統計的な手法である潜在プロファイル分析(LPA)を用いて、夫婦を対処スタイルごとにグループ分けしました。そのうえで、疾病知覚(不妊をどれだけ脅威と感じているか)が、対処スタイルと不安・抑うつとの関係をどう媒介するかを、夫婦それぞれのデータを組み込んだ統計モデル(APIMeM)で検証しています。

見えてきた「4つの向き合い方」

解析の結果、分類の精度を示すエントロピー値0.93という高い分類精度のもと、4つの対処プロファイルが識別されました。

最も多かったのは「夫が積極的・妻が受け身」タイプ(38.4%、95組)で、夫が支援的な対処に前向きに取り組む一方、妻の関与は相対的に低いという組み合わせでした。次に多かったのが「低関与・相互不関与」タイプ(31.6%、80組)で、夫婦とも対処のすべての側面で関与が乏しく、否定的な対処(責め合いや回避)の傾向も相対的に高いグループでした。3番目は「高い相互関与」タイプ(23.3%、59組)で、夫婦双方が対処のあらゆる側面で高い得点を示し、協働的に不妊というストレスに向き合っている組み合わせです。最も少なかったのは「妻が積極的・夫が支援役」タイプ(6.7%、17組)で、妻が主体的に働きかけ、夫はそれを支える形で応じるという組み合わせでした。

最も苦しんでいたのは、夫婦とも「関わりが薄い」グループ

4つのプロファイル間で、不安・抑うつの得点には明確な差が見られました。妻については、不安(F=27.999、p<0.001)、抑うつ(F=18.982、p<0.001)のいずれも群間で有意差があり、事後検定の結果、「低関与・相互不関与」タイプの妻が、他の3タイプの妻よりも一貫して高い不安・抑うつ得点を示しました。さらに、「夫が積極的・妻が受け身」タイプの妻は、「高い相互関与」タイプの妻よりも不安・抑うつがやや高い傾向も見られています。

夫についても同様の傾向で、不安(F=35.057、p<0.001)、抑うつ(F=12.194、p<0.001)のいずれも群間差が確認されました。「低関与・相互不関与」タイプの夫が、他のすべてのタイプの夫よりも不安が高く、「妻が積極的・夫が支援役」タイプの夫も、「夫が積極的・妻が受け身」タイプや「高い相互関与」タイプの夫より不安が高いという結果でした。総じて、夫婦双方が能動的に関わり合う「高い相互関与」タイプが、妻・夫のどちらにおいても最も心理的に安定した状態と結びついていました。

心のフィルター「不妊をどう捉えるか」が橋渡しをする

対処スタイルが、なぜ不安・抑うつの違いにつながるのか。その一つの経路として検討されたのが、不妊という状況をどれだけ脅威的・制御不能なものと捉えているかという「疾病知覚」です。統計モデルの結果、妻・夫のいずれにおいても、自分自身の疾病知覚が自分自身の不安・抑うつと正の関連を示しました(疾病知覚が脅威的であるほど、不安・抑うつが高い)。

妻については、「妻が積極的・夫が支援役」「夫が積極的・妻が受け身」「高い相互関与」という3つの対処タイプいずれにおいても、対処スタイルと妻自身の不安・抑うつとの関連の一部が、疾病知覚を介した間接的な経路で説明されました。つまり、より協働的な対処スタイルほど疾病を脅威と感じにくく、それが不安・抑うつの低さにつながっているという構図です。一方、夫についてはこの媒介経路がより限定的で、「夫が積極的・妻が受け身」タイプと「高い相互関与」タイプでは確認された一方、「妻が積極的・夫が支援役」タイプでは統計的に裏付けられませんでした。妻の疾病知覚が比較的どのタイプでも安定してその後の心理状態と結びついていたのに対し、夫の疾病知覚はどの対処スタイルに置かれているかによって関わり方が変わる、という違いが見られたことになります。

妻の不安な気持ちは、夫にもうつる

さらに注目されるのは、パートナーをまたいだ関連です。不安モデルでは、妻の疾病知覚が高いほど(=妻がより脅威的に感じているほど)、夫自身の不安も高くなるという、パートナー間の間接的な関連が3つの対処タイプいずれでも確認されました。一方、夫の疾病知覚から妻の不安への同様の関連は認められませんでした。また、抑うつモデルでは、こうしたパートナーをまたいだ関連はいずれの方向でも確認されず、不安と抑うつとで、パートナー間の伝わり方に違いがある可能性が示唆されています。ただし、本研究は一時点の横断調査であるため、これらの関連は時間的な前後関係を示すものではなく、あくまで統計的な結びつきとして解釈する必要があります。

日本の生殖医療現場にとっての意味

日本の不妊治療の現場では、心理的支援がしばしば妻(患者)を中心に組み立てられ、夫(パートナー)への支援は付随的な位置づけにとどまることが少なくありません。今回の結果は、夫婦の対処の組み合わせそのものに着目する視点を提供するものです。とりわけ「低関与・相互不関与」という組み合わせが、妻・夫のどちらにおいても不安・抑うつと結びついていたことは、コミュニケーションが乏しいまま治療が進む夫婦への注意を促すものと言えます。

一方で、夫婦のどちらか一方だけが積極的に関わるという非対称な組み合わせ(妻が積極的・夫が支援役、あるいはその逆)についても、心理的な帰結が夫婦で異なりうることが示されています。日本の臨床現場では、妻への説明や心理教育に重点が置かれがちですが、夫の疾病知覚や心理状態が対処スタイルによって変わりうるという知見は、夫への個別の関わり方を検討する材料になり得ます。ただし、著者らも述べているとおり、この研究で識別された4つの対処タイプは臨床的な分類として検証されたものではなく、今回の結果を直ちに支援方法の変更に結びつけるのではなく、今後の追試を踏まえて検討していく必要があります。

研究の強みと限界

本研究の強みは、夫婦251組という規模で、個人ではなく夫婦という単位で対処スタイルを分類し、疾病知覚を介した媒介経路を、妻・夫双方の視点から検証した点にあります。分類の精度を示すエントロピー値は0.93と高く、最も小規模なグループ(17組)についても分類の確からしさは高い水準でした。

一方で限界も複数指摘されています。第一に横断研究であるため、対処スタイルと不安・抑うつの前後関係は特定できません。第二に、統計モデルにおいて夫婦を最も可能性の高いグループに割り当てて扱っており、グループ分けの不確実性が十分に反映されていない可能性があります。第三に、全ての測定が自己報告によるものであり、共通の測定方法に由来するバイアスの可能性を完全には否定できません(ただし、いわゆるHarmanの単一因子検定では、単一因子が説明する分散は20.71%にとどまり、深刻な問題を示す水準ではありませんでした)。第四に、性役割に関する信念など、非対称な対処パターンの背景にありうる要因は測定されておらず、その解釈は今後の課題として残されています。また、夫を対象としたGAD-7・PHQ-9の信頼性係数がやや低め(それぞれ0.687、0.683)であった点も、夫における関連の弱さに影響した可能性があります。

おわりに

今回の研究は、不妊治療中の夫婦の対処スタイルが一様ではなく、夫婦がどのように役割を分担し、どちらがどれだけ関与しているかによって、心理的な帰結が異なりうることを示しました。妻の心理状態は、対処スタイルにかかわらず自身の疾病知覚と比較的安定して結びついていた一方、夫の心理状態は対処スタイルの組み合わせによって関わり方が変わるという、性差を伴う結果が得られています。これらの知見は因果関係を示すものではなく、今後の縦断研究や、対処スタイルに応じた心理的支援のあり方を検討するための、探索的な手がかりとして位置づけられています。

参考文献

1. Chen J, Qian S, Li Y, Wu Y, Zhang J, Zhou Y. Dyadic coping profiles and emotional distress in Chinese infertile couples. Sci Rep (2026). doi:10.1038/s41598-026-62111-3.