卵子提供(oocyte donation)は、若く健康な女性にホルモン刺激と採卵を行い、その卵子を生殖補助医療(ART)に用いる医療行為です。連日の注射による卵巣刺激や複数回の超音波検査、鎮静・全身麻酔下での経腟採卵など、身体的負担の大きい侵襲的な処置を伴います。欧州IVFモニタリングコンソーシアム(EIM)の集計では、2019年に欧州40カ国で82,373件の卵子提供周期が行われ、臨床妊娠率は新鮮胚移植で50.5%、凍結胚移植で44.8%に達したと報告されています。世界的に利用は増加傾向にあり、臨床的・倫理的な課題への関心も高まっています。
卵子提供には商業的取引、利他的な無償提供、治療費の一部を軽減する「卵子シェアリング」という主要な3モデルがあり、匿名性の扱いは国によって大きく異なります。近年は消費者向け遺伝子検査サービスの普及により、ドナーの匿名性を維持すること自体の現実性が問われ始めています。2016年と2021年に発表された先行のシステマティックレビューは提供への肯定的な態度を示す一方、将来の接触への期待は十分に検討していませんでした。この空白を埋めるべく、Human Reproduction Update誌に2026年に掲載されたシステマティックレビュー(doi:10.1093/humupd/dmag020)は、PRISMAガイドラインに準拠し17カ国37件の研究を統合的に分析しています。
方法──17カ国37件の研究を、どのように選び出したか
PubMed、Embase、PsycINFO、Web of Scienceを対象に2024年5月に検索し、2025年9月に更新(PROSPERO登録番号CRD42024560246)。9,809件から重複2,691件を除き7,118件とし、抄録スクリーニングで6,885件を除外、233件の全文を評価対象としました。22件は入手不能で211件を全文スクリーニングし、174件を除外基準(英語以外、学会抄録、選択基準不適合、テーマ非該当、2005年以前の発表など)で除いた結果、37件が組み入れられました。質評価はJBIチェックリストで2名が独立に実施し、テーマ別ナラティブ・シンセシスで統合。組み入れ研究は17カ国、質的研究15件・混合研究法5件を含み、発表年は2007〜2025年です。
提供の動機は「利他」か「報酬」か──単純な二択ではなかった
37件のうち13件では「他者を助けたい」という利他的な動機が主要な理由として報告され、面識のある相手への「既知提供」で特に顕著でした。一方7件では経済的な報酬が主な理由でした。ある米国の研究(Fertil Steril誌、2010年)では80人中58.8%が金銭的利益を「非常に重要」と評価し、多くは経済的負担を抱える学生でした。
11カ国・1,423人を対象とした大規模研究(Hum Reprod誌、2014年)では、利他的動機のみが47.8%、利他と経済的動機の組み合わせが33.9%、純粋な経済的動機のみが10.8%という内訳でした。動機は単純な二項対立ではなく、多くの提供者で利他と報酬は併存していました。別の米国の研究(Fertil Steril誌、2025年)では363人中90.6%が提供を肯定的な経験として捉えていました。
匿名か、名乗るか──国によってこれほど違う「その後」の選択
匿名性への態度は国や制度によって大きく異なりました。ベルギーの研究(J Assist Reprod Genet誌、2024年)では108人中56%が、匿名性が保証されなくても提供を続けると回答した一方、15%は非匿名なら受け入れなかったとしています。南アフリカの研究(PLoS One誌、2020年)では150人中54%がID開示(将来、身元を開示する制度)を望み、34%は匿名性を望みましたが、身元開示が義務化されても79%は提供を続けると回答しており、匿名性が決定的な条件ではないことを示唆しています。
英国の研究(Hum Reprod誌、2007年)は2005年の匿名性廃止という法改正の前に匿名で提供していた75人が対象で、38人は匿名性が失われても提供を続けると答えました。フランスの研究(Reprod Biomed Online誌、2020年)では72人中71%が匿名性に肯定的で、61%は匿名性がなくても提供していたと回答した一方、子どもへの開示は39%にとどまりました。先述の米国の研究では、提供を後悔した20%(363人中)のうち45%が「匿名性が義務であったこと」を理由に挙げています。
提供者たちが本当に知りたかったこと──「その後」への渇望
8件の研究で、提供者は妊娠の成否や子どもの健康状態、性別、外見といった「その後」の情報を強く知りたいと望んでいました。スウェーデンの研究(Hum Reprod誌、2025年)では100人中95.8%が身元開示請求時の通知を望み、71.1%がドナーコンシーブドとの接触に肯定的でした。61.5%は将来の接触への支援を望んでおり、提供の結果を知らないまま過ごす提供者も一定数存在しました。
別の米国の研究(J Assist Reprod Genet誌、2019年)では36人中68.8%が自分の卵子から子どもが生まれたか把握しておらず、31.3%が少なくとも1人の出生を確認していました。出生を把握していた提供者は、いずれも肯定的あるいは家族的な感情のみを報告しています。非ID開示の提供者12人を対象とした研究(J Assist Reprod Genet誌、2025年)では、75%が「提供の事実は親からのみ子どもに伝えられるべきだ」と考えていました。
臨床現場への示唆
日本では、卵子提供に関する法整備は依然として発展途上にあり、実施は限られた医療機関を通じた枠組みの中で行われています。今回の知見は、提供前のカウンセリングで「提供後にどのような情報を、どのタイミングで共有するのか」を具体的に話し合っておくことの重要性を裏づけています。臨床現場では、身体的リスクの説明にとどまらず、将来的な接触の可能性や、遺伝子検査サービスの普及によって匿名性が保てなくなる可能性についても伝えることが求められます。提供後のフォローアップ体制の不備は複数の研究で指摘されており、相談窓口の整備が提供者の安心につながると考えられます。
研究の強みと限界
このレビューには限界があります。英語以外で発表された研究は除外されており、文化的な多様性の一部が反映されていない可能性があります。組み入れられた37件はサンプルサイズが3人から1,423人までばらつき、量的・質的・混合研究法が混在するため一般化には限界があります。データ収集のタイミングも提供後数週間から31年後までと幅広く、体系的な比較は困難でした。一方で17カ国という広範な文化的・法的背景をカバーしている点は、このレビューの大きな強みです。
おわりに
今回のシステマティックレビューは、卵子提供者の動機、匿名性や情報開示への態度、将来の接触への期待が、いずれも提供が行われる法的・社会的な文脈と密接に結びついていることを示しました。利他的な動機と経済的な動機は多くの場合併存し、匿名性への態度は国によって異なる一方、提供後の情報や接触を望む声は文化や制度を超えて共通して見られました。より充実した提供前後のカウンセリングと縦断研究が、今後の課題として指摘されています。
参考文献
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