不妊症と診断された場合、多くの診療現場では、原因への初期対応がうまくいかなければ体外受精(IVF)へと治療方針が進んでいきます。とくに原因不明とされる場合には、一定期間の自然妊娠を試みたのち治療を検討する運用が一般的ですが、実際にはどの程度の期間、どの程度の確率で自然妊娠が期待できるのかを示す明確な根拠が乏しいまま、早期の治療介入が選択されることも少なくありません。
これまでにも自然妊娠の確率を予測するモデルはいくつか報告されてきましたが、その多くは原因不明不妊や軽度の男性因子、軽症の子宮内膜症といった、比較的予後の良い集団を対象にしたものでした。卵管性不妊や排卵障害など、他の原因を持つカップルにも自然妊娠の可能性は残されているにもかかわらず、原因を問わず幅広く適用できる予測モデルはこれまで存在していませんでした。
こうした課題に対し、英国の単一施設で1998年から2015年までに登録された7086組のカップルを対象とした大規模コホート研究が、Human Reproduction Open誌(2026年)に掲載されました。診断後1年以内に、治療を行わずに自然妊娠し出産に至る確率を、年齢や不妊の原因別に個別予測するモデルが提示されています。
方法──7086組を、不妊の原因別に1年間追跡した
対象は、英国スコットランド北東部の全域をカバーする単一の生殖医療専門施設に1998年から2015年にかけて初めて登録した9757組のカップルです。データ利用への同意がない場合や、居住地域外で出生記録の追跡ができない場合、女性の年齢が18歳未満または50歳を超える場合などを除外し、最終的に7086組が解析対象となりました。
診断確定までの検査期間は、排卵障害では30日、それ以外の原因では3か月と設定され、この期間を終えた時点を「診断時点」として、その後1年間のうちに治療を開始せずに妊娠し出産に至ったかどうかが追跡されました。年齢、不妊期間、BMI、喫煙・飲酒歴、既往妊娠の有無、そして卵管性・男性因子・排卵障害・原因不明・子宮内膜症・その他という不妊の原因区分を組み込んだCox比例ハザードモデルによって、1年以内の自然妊娠による出産確率が推定されています。
8組に1組が、治療なしで出産に至っていた
追跡の結果、7086組のうち891組(13%)が、治療を開始する前に自然に妊娠し、出産に至っていました。自然妊娠が成立するまでの期間は中央値で140日(四分位範囲70〜230日)でした。これは、不妊症という診断を受けたカップルであっても、原因を問わず一定の割合で自然な妊娠・出産の可能性が残されていることを示す数字です。
年齢と不妊期間は、自然妊娠による出産の確率をもっとも大きく左右する因子でした。女性の年齢が28歳から36歳に上がると、出産に至る確率はハザード比0.62(95%信頼区間0.55〜0.70)まで低下し、不妊期間が1.3年から3年に延びた場合も同様にハザード比0.64(0.57〜0.72)まで低下していました。逆に、女性側に既往妊娠がある場合はハザード比1.30(1.12〜1.50)、原因不明不妊の場合は1.29(1.00〜1.67)と、いずれも出産確率を押し上げる方向に働いていました。
不妊の原因別に見ると、卵管性不妊はハザード比0.62(0.47〜0.81)、男性因子不妊は0.71(0.57〜0.90)と、いずれも自然妊娠による出産の可能性を明確に下げる因子でした。一方、排卵障害(1.12〔0.87〜1.43〕)や子宮内膜症(0.83〔0.55〜1.24〕)は、統計学的に有意な影響を示しませんでした。喫煙歴がある女性ではハザード比0.74(0.62〜0.89)と出産確率が下がっていた一方、飲酒歴の有無に有意な差は見られませんでした。
同じ「不妊症」でも、確率は原因と年齢で大きく違う
このモデルの特徴は、年齢と不妊の原因の組み合わせによって、個別の確率を算出できる点にあります。たとえば25歳で原因不明不妊のカップルでは、1年以内に自然妊娠による出産に至る予測確率は20.7%(95%信頼区間16.1〜25.0%)でした。これに対し、同じ25歳でも卵管性不妊のカップルでは10.4%(7.3〜13.5%)と、およそ半分の確率にとどまっています。
既往妊娠や不妊期間の違いも予測確率を大きく動かします。25歳で二次性(既往妊娠あり)の原因不明不妊、不妊期間1年というカップルでは予測確率が33.8%に達する一方、35歳で卵管性不妊、一次性(既往妊娠なし)の不妊期間1年というカップルでは、予測確率は6.0%にとどまりました。年齢が上がるにつれて確率が下がる傾向は、排卵障害・子宮内膜症・男性因子・その他いずれの原因区分でも共通して見られ、たとえば排卵障害では25歳14.0%から40歳5.7%へ、男性因子不妊では25歳11.8%から40歳4.7%へと、いずれも年齢とともにおよそ半分以下まで低下していました。
予測モデルとしての精度は
モデルの識別能力(高確率群と低確率群を区別する力)を示すC統計量は、内部検証による最適化後の補正値で0.647(95%信頼区間0.644〜0.649)でした。これは同種の先行モデルと同程度の水準です。予測確率と実際の観察結果の一致度を示すキャリブレーションは、観察値と予測値の比(O/E比)が1.000(0.991〜1.009)と良好で、予測の精度全体を示すスケール化ブライアスコアでは、何も予測しないモデルに比べて3.6%の改善が確認されました。
さらに、このモデルを実際の治療方針の判断にどこまで役立てられるかを検証する解析(意思決定曲線分析)では、「自然妊娠の予測確率が20%未満のカップルにのみ治療を行う」という運用を、「全員に一律で治療を行う」運用と比較したところ、100組あたり約7.2組多く、不要な治療を避けつつ適切に治療対象を絞り込めることが示されました。研究チームはこのモデルをもとに、誰でも利用できるオンライン計算ツールを公開しています。
日本の生殖医療現場にとっての意味
日本では、不妊症と診断された後の治療開始のタイミングについて、施設や医師の裁量に委ねられる部分が大きいのが実情です。診断がついた時点で速やかにIVFへ進む運用が広がる一方、原因や年齢によっては自然妊娠の可能性がなお相応に残されている場合もあり、その情報が診療の中で十分に共有されているとは限りません。
今回のモデルは英国の単一施設のデータに基づくものであり、そのまま日本の臨床現場に当てはめられるわけではありません。しかし、年齢・不妊期間・既往妊娠の有無・不妊の原因という、日本の初診時にも通常収集される情報の組み合わせから、自然妊娠による出産確率を具体的な数字として示せることは、患者と医師のあいだで治療開始のタイミングを話し合ううえでの手がかりになり得ます。とくに卵管性不妊のように自然妊娠の確率が一貫して低い群では早期の治療介入が支持される一方、原因不明不妊で若く既往妊娠がある群のように確率が3割を超える場合には、一定期間の経過観察という選択肢も現実的な検討対象になり得ることが、今回のデータから読み取れます。
研究の強みと限界
本研究の強みは、卵管性・排卵障害・男性因子・原因不明・子宮内膜症・その他という、不妊のほぼすべての原因区分を対象に含めた点、そして単一の地域を長期間カバーする医療圏データを用いることで、追跡漏れの少ない大規模コホートを構築できた点にあります。ブートストラップ法による内部検証や意思決定曲線分析など、モデルの信頼性を多角的に検証している点も特徴です。
一方で限界もあります。データは2016年までの単一施設のものであり、他地域への一般化には注意が必要です。また、卵巣予備能を示す指標や子宮内膜症の重症度、排卵障害のサブタイプ、精液所見の詳細といった、予後に影響し得る情報は収集されておらず、モデルに組み込まれていません。診断確定までの検査期間を一律の日数で仮定している点や、後方視的コホート研究であることに伴う選択バイアスの可能性についても、結果の解釈における留保点として挙げられています。
おわりに
今回の研究は、不妊の原因を問わず、診断後1年以内の自然妊娠による出産確率を個別に予測できるモデルを、大規模な実臨床データに基づいて示したものです。原因や年齢によって確率は大きく異なり、卵管性不妊のように一貫して低い群がある一方、原因不明不妊や既往妊娠のある群のように相応の可能性が残る場合もあることが、具体的な数字として提示されました。研究チームは、他の医療圏のデータによる外部検証や、より新しい年代のコホートでの再評価が今後の課題であるとしています。
参考文献
1. Cameron NJ, Brian K, McLernon DJ, Bhattacharya S. Predicting natural conception leading to live birth for couples with infertility: a single-centre population-based cohort study of 7086 couples. Hum Reprod Open 2026;2026(3):hoag056. doi:10.1093/hropen/hoag056.